経済社会の一員としての望ましい心構えや人間性とともに、現代社会に関する幅広い知識と、自己表現や情報活用に関する能力と態度を身に付けます。
経済活動を行うために必要となる経済学・経営学分野に関する基礎的・基本的な知識と、経済活動に必要な法規に関する基礎的な知識を身に付けます。
経済学・経営学研究に関する基礎的な研究能力及び自発的な職能開発を継続できる素養と、問題発見や課題解決に関する基礎的な能力を身に付けます。
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担当教員 片岡直樹
高校教育から大学教育への円滑な移行を図るために、大学入学直後の学生を対象に行う導入期教育として、大学での学生の自主的な学修のために必要となる学習技術を高めます。
担当教員 長島匠
知的活動でも職業生活や社会生活でも必要となる情報処理能力をより高めることを目的として、情報化社会における情報の役割と活用についての理解を深めます。
担当教員 長島匠
知的活動でも職業生活や社会生活でも必要となる基本的な情報処理能力を身に付けることを目的として、情報の収集、加工、蓄積、検索、利用、廃棄などの情報管理の基本的な手法について学習します。
担当教員 澁谷朋樹
具体的な統計資料による統計データの見方や要約方法、分析方法、活用方法などの基本的な知識と技能について学習します。
担当教員 山本 秀樹
これまでに獲得した知識、技能、態度などを総合的に活用し、自らが立てた新たな課題にそれらを適用し、その課題を解決することができる総合的な実践能力を養成することを目的とします。
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担当教員 山本ミッシェール
習熟度別、達成度別に準備されたプログラムにより、英語による日常的な英会話を中心とする基礎的なコミュニケーション能力の習得を図ります。
担当教員 山本ミッシェール
英語Ⅰ(基礎)の授業内容を踏まえ、日常的な英会話を中心とする応用的なコミュニケーション能力の習得を図ります。
担当教員 梶浦玄器
新聞記事などの朗読を通じて、効果的な朗読法について学習するとともに、情報の客観的な事実を整理し、整理した情報を分析するための方法論について学びます。
担当教員 亀岡 雅紀
プレゼンテーションに関する基礎的な知識と技能について学習するとともに、説得力や自己表現力を高め、日常生活やビジネスなどにおけるプレゼンテーションの際の留意点と効果的なプレゼンテーション技法について学習する。
担当教員 福山悠介
日々の生活全般にわたって、自らを律した行動ができるとともに、様々な生活場面における善悪や正誤を判断するための基準としての社会的規範やモラルを有して、自己の良心及び社会的規範や社会的ルールに従った行動ができることを目的とします。
担当教員 島川崇
他者と協調・協働して行動することができる資質や他者に方向性を示し、目標を達成するために動員できる能力を養成するとともに、自ら目的を設定し確実に行動する態度や物事に進んで取り組む姿勢を涵養することを目的とします。
担当教員 野村 照幸
自己や自我の認識、自己と他者との関係、他者相互間の関係などの理解と人間関係の多様なあり方について理解を深めるとともに、他者との円滑な信頼関係の構築に積極的に取り組むことができる姿勢を養うことを目的とします。
担当教員 今村 健太郎
学生が将来への目的意識を明確に持てるよう、職業観を涵養し、職業に関する知識・技能を身に付けさせ、自己の個性を理解した上で主体的に進路を選択できる能力及び卒業後も自律・自立して学習できる態度を育成します。
担当教員 今村 健太郎
学生が将来への目的意識を明確に持てるよう、職業観を涵養し、職業に関する知識・技能を身に付けさせ、自己の個性を理解した上で主体的に進路を選択できる能力及び卒業後も自律・自立して学習できる態度を育成します。
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担当教員 駒形三和子
高齢化社会の進展に伴う核家族化や単身世帯の増加など現代社会が抱える問題点や課題点についての認識を深めるとともに、現代家族の機能や役割と家族制度や家族関係をめぐる諸問題について考えます。
担当教員 佐々木 洋輔
健康と疾病の連続性について理解したうえで、我々が何気なく過ごす日常生活における食欲、睡眠 生体リズム、ストレス現象等の生体現象を取り上げ、それらが如何に合目的な現象であるかについて理解します。
担当教員 小野博史
日本古来の伝統や習慣を歴史や文化の変遷と関連付けて理解し、他者に対して発信できる知識や態度を身に付けることを目的とします。
担当教員 植木岳雪
自然災害、身近な環境問題、グローバルな環境問題を例にして、自然と科学の関係を学びます。人が暮らしにくい、怖い、危険だと感じることは、自然を科学的に見ることによって、評価や予測ができます。
担当教員 多田庶弘
社会を形成する一員としての責任と義務を理解し、社会を形成・維持するために必要となる法律や規範、契約などの目的や意義について理解するとともに、裁判員制度や生命医療などの身近な法律問題を取り上げて考察することで、法律社会への興味と関心を喚起します。
担当教員 千葉伸彦
現代社会における福祉政策や福祉制度に関する理解と社会福祉の現状と課題についての認識を深めることを目的とします。
担当教員 石井真人
日本の政治の現状と課題について認識することを目的として、現代国家の成立と政府や政治の仕組みについて理解したうえで、政党政治や選挙制度、政治献金などの政治に関する諸問題を取り上げて考察することで、政治社会に対する興味と関心を喚起します。
担当教員 加賀博
人口構造の高齢化による生活習慣病や退行性疾患の増加への対応をはじめ、先進医療の普及、終末期医療の充実、在宅医療・在宅ケアの推進など、現代医療の特徴や現状と課題について考察することにより、医療の将来展望について考えます。
担当教員 秋元悠
国際社会で生じている諸問題に対する認識と国際事情や動向、国際協力機関やODA、NGO等の活動についての理解を深めることで、国際協調に貢献できる幅広い視野を身に付けることを目的とします。
担当教員 蓮池 薫
国際社会で生じている紛争やテロ問題について考察するとともに、核軍縮、核実験、核保有国、核兵器、核戦争などの核兵器問題と核拡散防止条約や核兵器禁止条約、部分的・包括的核実験禁止条約などの関連条約について学習します。
担当教員 秋元悠
地球規模の課題への取組、経済外交、日本への理解と信頼の促進に向けた取組など分野別に見た外交についての考察を通して、国際環境の変動や情勢認識と日本外交の展開について理解します。
担当教員 絹川ゲニイ
地球規模で生じている様々な環境現象の題材を取り上げて考察することで、環境に対する探究心を高めるとともに、環境劣化・環境汚染・環境破壊・環境攪乱などの課題認識と環境問題や環境対策に関する理解を深めます。
担当教員 小村明子
思想の内容や特質について、思想史的な観点から考察するとともに、他民族国家内における民族間の利害問題、少数民族の問題、先住民族の既得権の問題など、民族にまつわる諸問題について考察します。
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経済経営学全般の導入として、経済経営学を学ぶ目的と学び方や経済経営学が対象とする学問分野について理解させ、専門的な学習への動機付けと卒業後の進路に対する意識を高めるとともに、学部教育における学習目標の明確化を図ります。
経営学分野における専門教育を体系的に学習するうえでの総論となる科目として、経営学に関する基礎的な知識や考え方を習得させ、経営を主体的に考える能力と態度を育てます。
担当教員 大平 浩二
企業の経営管理に関する基本的な諸理論を紹介します。それを踏まえた上で、産業革命以降の企業の生産活動からスタートする経営管理の諸側面を具体的な企業のケースも交えながら紹介します。
担当教員 青木 隆明
高校数学の知識にあまり習熟していない学生にも理解できるよう配慮を行いつつ、また習熟している学生にも満足できるよう、大学学部前期・後期課程における経済学の理解に必要な数学的知識をしっかりと身に着けます。
担当教員 宇都宮仁
ミクロ経済学、マクロ経済学で学んだ経済の理論を用いて経済政策とはどのようなもので、経済にどのような効果を与えることができるかを学習します。
担当教員 宇都宮仁
国債や株などの金融商品を取引している金融市場の仕組みやその機能、および金融政策の効果を考察します。また,現実の経済に関する話題を取り上げることで,実際の生活に生かせる知識の習得を目指します。
担当教員 江口 潜
「労働サービスのやりとりの際に起きる問題」と、「労働者を育てる・何かをできる人になる」という「人材の育成(あるいは教育)」という2つの大きな内容を持つ労働経済学について概観的に説明を行います。
担当教員 橋本次郎
学生がさまざまな授業科目のテキストや参考書で用いられている統計データの集計やグラフなどをはじめとして、統計的表現や統計的分析の見方・考え方、そしてその計算の基本を学びます。
担当教員 田中 久夫
「会計学」の授業において貸借対照表、損益計算書を中心とした財務諸表の基本的内容と役割について学んだことを前提として、会計がどのような仕組みと考え方で出来上がっているかについて学びます。
担当教員 雲居陳之
会計手続きの基礎として、個人事業の簿記システムを対象とした簿記一巡の手続きについて学びます。位置づけとしては、簿記・会計分野のすべての基礎となります。
担当教員 雲居陳之
会計手続基礎として「簿記I」で学んだ簿記一巡の手続きに基づき、さらに各勘定別記帳方法等を学びます。
担当教員 山根啓太
企業をゲームのプレイヤーとみなし,企業同士の数量競争や価格競争,新規参入のような行動をゲーム理論の枠組みで分析し,どのような市場成果,すなわち均衡価格や均衡利潤がもたらされるのかを考えます。
担当教員 石井泰幸
経営情報システムの変遷を辿るとともに、現代の経営における情報技術の意義と展望を理解し、役割を明らかにします。
担当教員 飛田努
経営に必要となる経営財務や資金調達に関する基礎的な知識を習得させるとともに、財務運営の基本的な知識の習得を目的として、経営における資金計画と資金管理の必要性、資金調達と資金運用の方法、間接金融と直接金融の仕組みなど、企業経営における財務の役割について解説したうえで、経営における財務運営のあり方について考察します。
担当教員 吉田昌幸
経済学の歴史をふりかえることで経済学と資本主義経済の共進化について考えていきます。
担当教員 掘井誠史
近世・近代ヨーロッパを事例として,経済学における基幹分野の一つである経済史の「理論」と「手法」の基礎を学びます。 経済史という学問についての概説と,そこで使用される理論や手法について講義します。
担当教員 青木 隆明
マクロ経済学の中で発展してきた代表的な経済成長理論モデル、例えばソロー=スワン・モデル、代表的個人モデル、世代間重複モデルなど、その代表的なモデルの動学メカニズムと含意について説明します。
担当教員 大野裕之
私企業の対立概念である「公共部門」の経済活動・政策に関する理論を、描写的(制度や現状)および規範的(あるべき姿や政策)に論じることで、それらに関する基本的な知識を身につけ、自分のことばで表現できるまでの理解を目指します。
担当教員 大野裕之
「地方政府」の経済活動・政策に関する理論を描写的(制度や現状)および規範的(あるべき姿や政策)に論じることで、それらに関する基本的な知識を身につけ、自分のことばで表現できるまでの理解を目指します。
担当教員 熊沢由美
本授業では、日本の社会保障制度の基本的な仕組みについて学んでいきます。
担当教員 橋本次郎
計量経済学の理論の解説は厳密さより直感的説明で理解を図るようにし、むしろ様々な経済現象を現実の経済データを使用して統計的に分析することを重視します。
担当教員 安達明久
中小企業の機能、役割等に関する基礎知識を説明するとともに、中小企業がこの様な役割を果たすために必要となる中小企業特有のマネジメント上の課題について、経営学と法学の観点から具体的な事例を交えつつ説明を行います。
担当教員 伊藤雅之
これまでの推移や今後のトレンドに着目しつつ、マーケティングと消費者行動の関連性、消費者行動の分析方法、消費者の購買行動における情報処理と意思決定に関する理論を概説します。
担当教員 今村 英明
新しい商品を企画していくプロセスを例に、マーケティング調査の意義や役割、基本的なプロセスについて学ぶとともに、計画的・合理的に調査を行う能力と態度を習得することを目的としています。
担当教員 尾田基
企業内における人的資源管理について多様な側面から検討を行い、経営に関する基礎的知識と技能を習得し、組織活動の管理・運営について理解することを目的とします。
担当教員 尾田基
組織の中で働く「個人」、組織の中の「集団」、個人が所属する「組織」の3つの視点に分けて、組織行動論の代表的な理論や概念を紹介します。
担当教員 平岡秀福
原価とは何かという基本的な概念の理解から始まり,それを計算する目的と基本的な計算方法を生産形態の違いも意識しながら解説していきます。
担当教員 飛田努
総論として管理会計と財務会計との異同、管理会計の構成・分類等について解説をします。ついで各論として管理会計を構成する諸制度、諸技法について解説します。
担当教員 森山貴弘
法人税の仕組みについて解説していきます。具体的には、法人税法の概要、税額計算、減価償却、役員の給与等を学び、会計と税務の相違等を理解します。
担当教員 阿部 雅明
戦後日本の経済の歩みを概観しながら、この格差拡大の原因を知り、地方経済の活性化に必要な取り組みを学んでもらいます。また、地方都市と大都市を含めた持続可能な地域経済のあり方、そしてその実現のための方策についても学んでもらいます。
担当教員 中村智彦
日本経済が直面する現状と課題を確認し、それらの解決に必要な取り組みについて講義します。
担当教員 西原是良
世界の食料と日本の農業と農村について学日ます。
担当教員 藤井秀昭
地球規模でのエネルギー資源の問題に関する基礎知識を学びます。また、今後の日本のエネルギー資源政策はいかにあるべきか等々の現実問題を解説します。
担当教員 山根啓太
消費者理論,生産者理論などの基礎的なミクロ経済学の内容をふまえ,企業経営や市場構造が持つ経済学的な意味や特性を学習します。
担当教員 西原是良
地球環境の汚染への対処や、農村地域の資源に関する適切な管理、持続可能な資源利用について経済学的に考えます。
担当教員 中村智彦
日本の地域産業の現状がどのような状況にあるのかについての知識を取得します。
担当教員 内橋賢悟
急速に広がる経済のグローバル化、市場中心主義を、とくにアジア経済の動向に焦点を当てて解明していきます。
担当教員 山口綾子
グローバルなお金の動きやその仕組み、為替相場の決定などを、世界の中の日本、および地域経済とのつながりを重視しつつ、平易に説明していきます。
担当教員 大石友子
経済社会の変化とともに企業が変化する大きな要素となり、競争力と成長力に繋がる商品開発について学習します。
担当教員 酒井春花
会計監査制度における実施面や報告面における事例を中心に、具体的に論じます。
担当教員 安達明久
経営学、会計学、法学等の知識を応用適用し、営利組織と非営利組織(NPO、公共インフラ事業、自治体)の両組織について、その事業体としての健全性や将来継続性について、科学的な分析を行うための基礎知識を修得することを目的としています。
担当教員 大竹洋平
ORの意義と基本的な手法について学び、実際の問題に応用するための基礎を学びます。
担当教員 江口 潜
ゲーム理論(非協力ゲーム理論)の概説を行います。ゲーム理論とは異なる目的を追求する複数の主体が自分にとって一番有利になるように行動しようとする結果、集団としてどのような状態が生じてくるか分析しようとする理論です。
担当教員 大石友子
急激に変動する社会における起業の現状と課題を知り、新しく事業を起こすために必要な考え方やノウハウとスキルをそのステップごとに学びます。
担当教員 伊藤雅之
流通の役割を認識した上で、卸売業、小売業の現状や将来について概説します。メーカーと卸売業、卸売業と小売業、小売業と消費者、それぞれの間の取引の実態を概説します。
担当教員 多田庶弘
国会での憲法改正議論が始まり、憲法改正議論が具体化する状況において、改憲、護憲以上に憲法をきちんと理解する知憲という視点が必要という点から、改めて憲法をとらえ直す機会となる内容とします。
担当教員 緒方博幸
最も基本的なルールである民法を取り上げ、日常生活に密接不可欠な基本的な法制度・法的問題について理解し、トラブルを未然に防ぎ、解決するための法的紛争処理の能力を養うものです。
担当教員 緒方博幸
株式会社を中心とする法人の内部構造を法的に検討し考察していきます。判例や実例も数多く紹介し、株式会社の各機関の存在意義についても説明します。
担当教員 井原宏隆
私たちの経済活動に関する法律について、具体例を取り上げて基礎知識の理解を促すこと、そして「使える知識」を身につけることを目指します。
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担当教員 安達明久
この専門演習Ⅰでは、経営学に関する文献を購読します。指定した文献の各章の内容に関して、受講生全員に課題レポートを作成してもらいます。その課題レポートについて各章ごとに数人に発表してもらい、相互にコメントや質疑応答などを行うことで経営学の理論(考え方)への理解を深め、それを応用して問題を解決していけるような能力を身につけることを目指します。
担当教員 安達明久
この専門演習Ⅱでは、現代社会が抱える諸問題に対して、経営学的な視野の分析を行い、自らが立てた課題を解決する能力を身につけることを目指します。経営学に関する卒業レポートのテーマを受講生と教員で個別に設定し、研究、調査分析を行ない、最終成果物として卒業レポートを作成してもらいます。各講義回に、毎回進捗状況をレポート報告してもらいます。報告レポートの内容は、各自の研究の進捗によるので、個別指導の教員の指示に従ってもらうことになります。
担当教員 吉竹 広次
この専門演習Ⅰでは、経済学に関する文献を購読します。指定した文献の各章の内容に関して、受講生全員に課題レポートを作成してもらいます。その課題レポートについて各章ごとに数人に発表してもらい、相互にコメントや質疑応答などを行うことで経済学の理論(考え方)への理解を深め、それを応用して問題を解決していけるような能力を身につけることを目指します。
担当教員 吉竹 広次
この専門演習Ⅱでは、専門演習Iに引き続き各国(主に開発途上国)の政治経済社会に関する講義を視聴しながら、前期は卒業レポートのテーマに関連する文献・資料を読み、その要約をLMSでUPします。後期は、講義を視聴しながら、いよいよ卒業研究レポートを作成して行きます。UPされたレポート、各自の研究の進捗により、教員が適宜、指導・指示します。
担当教員 橋本次郎
この専門演習Ⅰでは、学習するマクロ経済学や経済モデルの文献内容に関して、受講生全員に簡単な練習問題を行ってモデル分析の感覚を磨いてもらいます。その練習問題を通してマクロ経済学モデルの基本的な知識を身につけてもらいます。そして経済モデルを分析・応用して、それを政策として発展していけるような能力を身につけることを目指します。
担当教員 橋本次郎
この専門演習Ⅱでは、専門演習Ⅰで学んだ「マクロ経済理論」を踏まえ、各自が選択した国に沿って1980年以降の経済状況の把握と整理を行い、その国の経済課題や経済問題の可視化(レポートにまとめる)を試みます。その上で必要なマクロの経済データを使ってまずは経済分析を行います。次に各主要関数の推定が成功すれば、その結果を踏まえてマクロ計量経済モデルを作成します。その上で標準予測を行ったり、政策シミュレーションを試みながら、最終的には報告書を卒業レポートとしてまとめ、発表するところまで行う予定です。
担当教員 江口 潜
この専門演習Ⅰでは、経済学に関する文献を購読します。指定した文献の各章の内容に関して、受講生全員に課題レポートを作成してもらいます。その課題レポートについて各章ごとに数人に発表してもらい、相互にコメントや質疑応答などを行うことで経済学の理論(考え方)への理解を深め、その知識に基づいて問題の改善策や解決策を考えていける能力を身につけることを目指します。
担当教員 江口 潜
この専門演習Ⅱでは、現代社会が抱える諸問題に対して、経済学的な視野(特に、現代の社会をこれから仕事に就いて収入を得て家庭を築いて生きていこうとする立場にある私たち一人一人にとって「そのような生き方、時間の過ごし方」がどのような選択になっていくであろうか、ということを説明する「労働経済学」という学問を軸にして、私たちの暮らしているこの社会を見ていこうとする想いや視座からの分析を行い、自らが立てた課題に「自分なりの答えを出していく」ことをめざします。
担当教員 高橋 成夫
この専門演習Ⅰでは、経営学に関する文献を購読します。指定した文献の各章の内容に関して、受講生全員に課題レポートを作成してもらいます。その課題レポートについて各章ごとに数人に発表してもらい、相互にコメントや質疑応答などを行うことで経営学の理論(考え方)への理解を深め、それを応用して問題を解決していけるような能力を身につけることを目指します。
担当教員 高橋 成夫
この専門演習Ⅱでは、現代社会が抱える諸問題に対して、経営学的な視野の分析を行い、自らが立てた課題を解決する能力を身につけることを目指します。経営学に関する卒業レポートのテーマを受講生と教員で個別に設定し、研究、調査分析を行ない、最終成果物として卒業レポートを作成してもらいます。
担当教員 今村 英明
この専門演習Iの目的は、マーケティングの基本的なフレームワークやコンセプト、市場調査(マーケティング・リサーチ)の手法を使って、実際の商品やサービスの市場を分析し、顧客に選んでもらえるためのマーケティング戦略を作成するスキルを鍛えることにあります。
担当教員 今村 英明
専門演習IIでは、初めに、応用マーケティングの基礎理論を学んだ後、教員の指導のもとで、ゼミ生一人一人が自ら課題を設定し課題の分析と解決策の検討を行います。取り組む研究テーマは、マーケティング分野の中で広く設定して構いません。専門演習Iとの関連を考えると、商品・サービス・店舗・娯楽施設・公共施設などを対象としたマーケティングの改善提言や新規商品開発の提案などのテーマが比較的取り組みやすいかと思います。
担当教員 青木 隆明
本科目では、基本的に経済学またはその関連分野から研究テーマを選定することを推奨しているが、例えば経営や農業、地方経済の活性化、女性の社会進出、貧困の問題、あるいは開発経済学など、多分野、多領域間にまたがる学際的なテーマ・課題を選ぶことも歓迎します。
担当教員 青木 隆明
この専門演習Ⅱでは、専門演習I(第3学年)に引き続き、第4学年において、経済学分野及び経営学分野に関する文献購読や資料収集及び事例分析や意見交換などの能動的な学習を通して、現代社会が抱える諸問題に対して、経済学的・経営学的な視野の分析を行うとともに、自らが立てた課題にそれらを適用し解決する能力を身につけるための科目です。
担当教員 大平 浩二
この専門演習Ⅰでは、まず最初に経営学という学問の誕生の契機を知るとともに、近代の学問(科学)の特徴(科学的な知識とそうでない知識の相違)を理解します。これは、私たちが頼りにしている正しい知識とは何かを考えるきっかけとなるものです。それを、経営学と呼ばれる学問は。最初は、この経営学という学問の歴史(一般にはドイツとアメリカで誕生しました)を学ぶことによって理解します。
担当教員 大平 浩二
この専門演習Ⅱでは、自分の関心あるテーマや諸問題に対して、経営学的な視野の分析を行い、自らが立てた課題を解決する能力を身につけることを目指します。経営学に関する卒業レポート(論文)のテーマを受講生と教員との議論を通して設定し、研究、調査分析を行ない、必要に応じて報告レポートを出してもらい、最終成果物として卒業レポート(論文)を作成してもらいます。
担当教員 阿部 雅明
本講義のテーマは「持続可能な地域づくり」です。大都市や地方都市など地域特性に違いはありますが、それぞれが持続可能性において深刻な問題を抱えていて、その原因は深いところで繋がっています。地域間格差の拡がりの問題や地球環境問題の深刻化などその原因について学び、みんなで持続可能な地域づくりについて考えていきましょう。