学ぶ意欲にやさしい学費。あなたの「学びたい」を応援します。
奨学金制度や国の教育ローンの活用も可能です。
学費(授業料)は年間30万円。たくさんの方の学ぶ意欲に応えるべく、通学が必要な一般の大学と比較しても低価格に設定しています。
※履修科目によって、別途テキスト代がかかる場合があります。
※1:入学金、授業料、施設設備費の合計
※2:文部科学省「国立大学等の授業料その他の費用に関する省令」より
※3:文部科学省「平成30年度私立大学入学者に係る初年度学生納付金平均額(定員1人当たり)の調査結果について」より
ネットの大学 managaraは、高等教育の修学支援新制度の対象校です。
高等教育の修学支援新制度とは?
経済的理由で進学をあきらめてしまわないための、「授業料減免(入学金含む)」と「給付型奨学金」の2つからなる国による学びの支援制度です。対象者は、本学在学にあたり、以下の支援を受けることができます。
区分Ⅰ (年収約270万以下) | 区分Ⅱ (年収約300万以下) | 区分Ⅲ (年収約380万以下) | |
入学金減免額 | 30,000円 | 区分Ⅰの2/3の額 | 区分Ⅰの1/3の額 |
授業料減免額 | 130,000円 | ||
給付額(給付型奨学金) (年額) | +51,000円 |
本制度適用時の実質学費負担額例
※上記年収は、両親・本人・中学生の家族4人世帯の場合の目安です。家族構成等により、世帯年収区分の基準は異なります。
※高等学校を卒業してから2年の間までに大学等に入学を認められ進学した者であること、 過去において本制度の支援措置を受けていないこと、などの要件があります。必ず詳細 を下記よりご確認ください。
向学心を持ちながらも経済的理由により修学が困難な学生に対して、経済的援助をし、 教育の機会均等を図るために様々な奨学金制度があります。
独立行政法人日本学生支援機構の奨学金制度は、勉学に励む意欲があり、またそれにふさわしい能力を持った学生が経済的理由により修学をあきらめることのないよう支援することを目的として国が実施する制度です。給付型と貸与型があり、新潟産業大学も対象校として認定を受けています。
その他、地方公共団体(都道府県市区町村)、及び民間育英団体による奨学金制度もあります。 本学学生への募集があった場合は、学生専用ポータルサイト等で募集案内を行います。また、大学を通さず独自で申し込む奨学金制度もありますので、その場合は各自問い合わせを行い申し込んでください。
ネットの大学 managaraでは、学生が安心して学習に取り組めるよう教育ローンの制度を整えています。また、国の教育ローンや各銀行ローンももちろん利用できます。
本学専用の学校提携教育ローン「学費サポート・プラン」を利用できます。詳しくは、下記の株式会社オリエントコーポレーションのホームページでご確認ください。
日本政策金融公庫や各銀行で「教育ローン」を取り扱っています。 融資額や保証、返済期間等それぞれ異なりますので、詳細は日本政策金融公庫や各銀行に問い合わせてください。